確かに、近年は、決して景気がよいとは
言えない状態が続いています。
とはいえ、本当に景気が悪いのか？と
いうようにも思えます。
中には「大企業は景気がよいけれど、中小
企業は経営環境が厳しい」と感じている
経営者の方も多いでしょう。
ところで、「景気」とは、もともとは、
情景や雰囲気を表す言葉が、経済活動の
状況を指すようになったようです。
そして、そのよしあしを判断するのは、
会社や個人の感覚であることから、
国全体のように数値をもとに判断する
ようなものでなければ、客観的なものとは
なりません。
したがって、現在、景気がよいか悪いかを
論じても結論は出ません。
とはいえ、これは、私の肌感覚であり、
客観的な根拠はないのですが、「景気が
よくない」といっている経営者の経営
する会社は、業況もよくないと感じて
います。
自社の業況がよくないのだから、その
会社の経営者が景気はよくないと感じる
ことは当然なのですが、景気がよくないと
考えているから業況がよくならないという
ように考えることもできるのではないか
とも言えるのでは？感じています。
これは、にわとりが先か、たまごが先かと
いう議論になるので、突き詰めていっても
意味はないのですが、「景気が悪い」と
いうことを、業況を改善するための活動に
目を向けないことの理由にしてはいないか
ということを考えてもらいたいというのが
今回の結論です。
詳細は割愛しますが、ここ２０年間の
うちに、情報技術がめざましく進展した
ことから、かつてのような経営手法は
通用しなくつつあることは、多くの方が
認識していると思います。
これは、これから会社の業績は、どんな
事業を行うのかということよりも、どんな
経営をするのかということに左右される
ようになってきているのだと思います。
言い換えれば、経営者の方の経営に関する
スキルの巧緻が、かつてよりも、業績を
左右する要因の大きな比重を占めるように
なってきているということです。
もっと簡単に言えば、会社の業績は、どの
事業をするかではなく、どういう経営を
するか、ということで決まるということ
でしょう。
こう考えるだけでも、事業の改善の余地は
まだまだ残されているし、改善を実践する
ために足を踏み出すことを妨げるような、
「景気が悪い」という言葉を口にする
ことも避けるべきだと私は考えています。
